スマートフォンの普及により、私たちの日常生活の中で動画視聴が当たり前になりました。
そしてインターネット広告市場でも、動画広告の需要が急激に上昇しています。
しかし、「動画広告にどのような効果・メリットがあるのかわからない…」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。
本記事では、動画広告の効果や広告の種類別メリット、成功事例などを紹介します。
動画広告を上手に活用すれば、商品・サービスの認知度アップや購買意欲の促進も間違いなしです。
動画広告の導入を検討している企業の方は、ぜひ参考にしてください。
目次
動画広告の効果はなぜ高い？
動画広告は他の広告媒体と比較しても、非常に効果が高いといわれています。
動画広告の効果が高い理由は以下の3つです。
- スマホでSNS上の動画を視聴する人が増えた
- 静止画より多くの情報が伝達できる
- 動画広告市場の成長
早速、順に確認していきましょう。
スマホでSNS上の動画を視聴する人が増えた
動画広告の効果が高い理由の1つ目は、スマートフォンでSNS上の動画を視聴する人口が増加したからです。
近年、スマートフォンが普及するにつれ、テレビ離れや雑誌・本など紙媒体を購入する人が減少。
一方で通信速度も速くなったため、スマートフォンで動画コンテンツに触れる機会が増えています。
動画視聴が定着しつつある中、特にInstagramやTikTokなどSNSのユーザー数が増加しました。
視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタル株式会社が、全世代のインターネット利用者を対象にSNSで動画を視聴するかどうかのアンケートを実施しました。
結果、約40％のインターネット利用者が主要SNS上で動画を視聴し、特に若年層である30代以下では62%がSNS上で動画を視聴していると発表されました。
また、動画のタイプも併せて質問したところ、30秒以上の動画が最多、次いで30秒未満の短編動画の支持が昨年よりも増加しているとわかります。
Instagramのリール動画やTikTokの人気により、若年層の間で短編動画が定着しているといえるでしょう。
静止画より多くの情報が伝達できる
静止画と比べて、より多くの情報が動画広告だと伝達できる点も効果が高い理由といえます。
例えば、ユーザーが5秒程度の短い時間に自社のWebサイトを開いたと想定します。
視覚のみに訴える静止画と、動きやBGM、ナレーションなど視覚と聴覚に訴える動画のどちらが多くの情報をユーザーに届けられると思いますか。
もちろん、情報量が圧倒的に多いのは動画です。
また、動画は視認性が優れているのも特徴。
ユーザーがWebサイトを開いた瞬間、効果音やBGMなどでユーザーの気を引けば、動画からの情報を受け取ってもらえる確率は高くなります。
動画広告市場の成長
動画広告市場の急激な成長は、動画広告の効果が高くなった理由として外せません。
国内の動画市場の推移をみてください。
参照：株式会社サイバーエージェント｜サイバーエージェント、2020年国内動画広告の市場調査を発表
大手インターネット広告代理店のサイバーエージェントが、国内における動画広告の市場動向調査を行いました。
調査によると、あらゆる産業においてパンデミックの影響やインターネットの普及により、デジタル化・DX化が急激に躍進しています。
2021年の動画広告市場は、4,205億円（前年比42.3％増）と算出され、2022年に5,497億円、2025年に1兆465億円に達すると予測されました。
また、通信規格5Gのサービスの運用が開始されたことも、動画市場の追い風になっています。
広告のコンテンツが静止画から、情報量が多く表現が豊かな動画へと遷移し始め、動画広告は高い水準の成長を遂げました。
動画広告はマーケティング戦略の主流として様々な企業から注目を集め続けていくと予想されるため、ますます目が離せません。
動画広告の目的
動画広告の目的は、大きく下記の3つに分けられます。
| 目的 | 目標 | 動画広告の具体例 |
|---|---|---|
| 企業ブランディング |
企業の雰囲気やイメージ、メッセージを視聴者に伝え、企業価値を底上げする |
具体的な業務内容や企業のコンセプト、商品にかける熱いメッセージなどを簡潔に伝える |
| 商品・サービスの認知度向上 |
自社の商品・サービスを認知してもらう |
インフルエンサーなど影響力が強い人物に商品を使用してもらい、その特徴を発信・拡散してもらう |
| 販売促進 |
商品やサービスの購入や資料請求など、企業が求める行動を視聴者に促す |
実際に商品を使用したユーザーのリアルな声を届けて、商品に対する安心感や信頼感を持ってもらう |
動画広告はマーケティング戦略の選択肢として、取り組み始めている企業が増加中です。
動画広告に期待できる3つの効果
動画広告を活用すれば、様々な効果が期待できます。
特に大きな効果は以下の3つです。
- 自社の魅力を直感的に短時間で伝えられる
- 幅広い世代に自社を知ってもらえる
- 広告費を削減できる
それぞれの特徴を紹介します。
効果①自社の魅力を短時間で直感的に伝えられる
動画広告は映像と音楽を使用するため、自社の商品・サービスの魅力を短時間でも直感的に伝えられます。
従来の広告は、テキストが中心だったため、伝えられる情報量に限りがありました。
一方で、動画なら短時間でも多くの情報を直感的に発信できます。
具体的には、1分の動画の情報量は文章だと180万語、Webページだと3,600ページに相当するといわれています。
また、「メラビアンの法則」をご存じでしょうか？
人がコミュニケーションを図る際、以下の割合で情報を得ると提唱された心理学の法則です。
- 視覚情報：55%
- 聴覚情報：38%
- 言語情報：7%
つまり、視覚と聴覚から、90％以上の情報を得ていることが分かります。
例えば、飲料メーカーの動画広告で夏の熱い日にビールを美味しそうに飲む映像と音声を配信すれば、視聴者の食欲を刺激して訴求効果が高まると思いませんか。
映像と音で訴求する動画広告は、マーケティングにおいて大きな効果があるといえます。
効果②幅広い世代に自社を知ってもらえる
幅広い世代に自社の商品・サービスを知ってもらえるのも、動画広告に期待できる重要なメリットです。
総務省が、情報通信メディアの利用時間と情報行動について調査しました。
結果は以下の通りです。
- 動画共有サイトではYouTubeの利用率が圧倒的に高く、10～40代で90％超え
- 全年代でLINEの利用率は増加傾向にあり、10～50代で90％超え
- Instagramの利用率は、全年代で一貫して増加中
つまり、幅広い世代が日常的にSNSを利用していることが分かります。
SNSに動画広告を投稿すれば、老若男女問わずあらゆる世代に自社をアピールすることが可能です。
効果③広告費を削減できる
動画広告は低価格で作れるため、広告費のコスト削減に繋がる効果も期待できます。
動画広告は、他の広告ほど費用がかかりません。
テレビCMなら80万円以上高額な予算がかかりますが、YouTubeの動画広告であれば10万円から制作可能です。
自社で動画広告を制作すれば、さらにコスト削減が実現します。
※動画の制作費用に関して詳しく知りたい方は、こちらの記事も併せてご覧ください。
【2023年版】動画の制作にはどのくらいの費用が必要？相場を大公開
自社で動画広告を制作したいと検討中なら、こちらの記事を参考にしてみてください。
動画広告を作成する時のポイント！外注費用やおすすめ制作会社も紹介
動画広告のメリット
動画広告には、テキストや静止画で制作した広告では得られないメリットがたくさんあります。
動画広告の代表的なメリットは以下の5つです。
- 多くの情報を効果的に与えられる
- メッセージ・ストーリーを伝えやすい
- SNSで拡散されやすい
- 効果検証をしやすい
- 費用対効果が高い
それぞれのメリットを順にチェックしていきましょう。
メリット①多くの情報を効果的に与えられる
動画は、視覚や聴覚への高い訴求力があるため、多くの情報を効果的に与えられるメリットがあります。
先述した「メラビアンの法則」の通り、人間は55％の情報を視覚から、38％の情報を聴覚から得るといわれています。
つまり、映像と音声で構成される動画広告は直感にダイレクトに訴求でき、さらにテキストや静止画だけの広告よりも多くの情報量を伝えることが可能です。
また、アメリカの国立訓練研究所のデータによると、動画の記憶定着率はテキストのみの記事よりも約2倍という結果が出ました。
動画広告は、視聴者の記憶にも残りやすいというメリットもあります。
メリット②メッセージ・ストーリーを伝えやすい
メッセージ・ストーリーを伝えやすいのも動画広告のメリットの1つといえます。
なぜなら動画は、ありのままの人の表情や音声を視聴者に届けられるからです。
顧客が商品を使用した実感や変化などリアルな声と表情を届ければ、潜在顧客からの信頼感を得やすくなり、購買意欲を高める効果も期待できます。
商品の開発秘話やエピソードなどを開発者が語れば、視聴者の心を動かし共感しやすいです。
共感を呼ぶ動画を発信すれば、資料請求を促せたり、購買促進ができたりと次なるアクションに繋がる可能性が高くなります。
メリット③SNSで拡散されやすい
動画広告のメリットとして、SNSで拡散されやすい点も見逃せません。
SNSで不特定多数のユーザーに拡散されれば、高い宣伝効果を狙えます。
昨今は、起業が大規模な広告を制作するよりも、個人が投稿するSNSの方が影響を与える可能性が高いです。
ユーザーが動画に共感してSNSでシェア、さらにその動画を別のユーザーがシェアすることを繰り返すことで、どんどん動画広告は拡散されます。
SNSで自動的に動画が拡散されるため、企業はまだ自社を知らない潜在顧客にもアプローチが可能です。
斬新なアイデアや共感を呼ぶストーリーを取り入れて、思わず誰かに教えたくなる動画広告を制作してみましょう。
メリット④効果検証をしやすい
効果検証がしやすい点も動画広告のメリットとして挙げられます。
紙媒体の広告では、広告の効果検証を確認する指標が曖昧でした。
しかし、動画広告はデータ観測に基づく客観的な指標が確立されているため、効果検証がしやすいです。
視聴者が動画広告に対して、どのような反応をしているのかリアルタイムで検証できます。
認知拡大や購買促進など広告の目的により検証するべき項目は異なりますが、動画広告の主な指標は以下の通りです。
| 指標 | 概要 |
|---|---|
| 視聴回数 | 視聴または再生された視聴回数 |
| サムネイルの表示回数 | サムネイルがYouTube上に表示された回数 |
| 視聴率 | 視聴回数またはエンゲージメント数を広告の表示回数で割った確率 |
| 完全視聴率 | 最後まで離脱せず視聴された割合 |
| クリック数／率 | ユーザーが動画広告をクリックした割合 |
| コンバージョン数／率 | 広告をクリックしたユーザーが自社の掲げた目的行動に至った割合 |
動画広告を制作・出稿で満足しては、十分な効果は実感できません。
PDCAを効率的に回して、広告の改善に向けて迅速に対応し続けることで広告の効果が実感できます。
効果検証ができるのは、動画広告ならではの特徴です。
メリット⑤費用対効果が高い
動画広告は、費用対効果が高いのも外せないメリットといえます。
動画は汎用性が高く、一度制作すれば自社サイトやSNSなどあらゆる媒体に活用できるからです。
広告の課金形態も様々あり、自社に最適な広告を選定すれば、無駄な費用が発生しにくいのも特徴です。
例えば、動画の開始前後・途中に流れる「インストリーム広告」だと、広告がスキップされたり、一定以上の時間で視聴が中断されたりした場合は課金されません。
動画広告の出稿・運用も低予算で可能なため、コストパフォーマンスに優れた広告と言っても過言ではないでしょう。
動画広告の代表的な3つの課金方法は以下の表をご覧ください。
| 課金方法 | 課金の仕組み | 特徴 | 計算方法 |
| CPC課金 | 動画広告のリンクを1クリックするごとに課金が発生 | 自社の商品・サービスに興味があるユーザーのクリックのみに課金されるため、費用対効果が高い | 広告出稿コスト / クリック数 = CPC |
| CPM課金 | 動画広告が1,000回表示されるごとに課金が発生 | 自社の周知・認知度を高めたいなど、不特定多数のユーザーにリーチしたい場合に最適 | 広告出稿コスト / 広告の表示回数 × 1,000 = CPM |
| CPV課金 | 動画広告が1回再生されるごとに課金が発生 | 動画を一定秒数視聴したユーザーにのみ課金されるため、コストパフォーマンスが高い | 広告出稿コスト / 再生回数 ＝ CPV |
自社の予算や条件を確認して、適切な課金方法を設定しましょう。
動画広告を運用できる配信媒体
以下の表に、動画広告を運用できる主な配信媒体とその特徴をまとめました。
国内月間アクティブユーザー数は、2022年11月時点のものです。
| 媒体名 | 国内月間アクティブユーザー数 | 特徴 |
|---|---|---|
| YouTube | 6,900万人 |
|
| 2,600万人 |
|
|
| 4,500万人 |
|
|
| 3,300万人 |
|
|
| TikTok | 950万人 |
|
| LINE | 9,200万人 |
|
動画広告を運用する際は、運用する媒体の特徴を把握し、ターゲット層の傾向に合った動画広告を制作・運用することが非常に重要です。
また、媒体によって動画広告の種類や仕組みも異なります。
動画広告を運用する媒体を検討するときは、事前に入念なリサーチを行いましょう。
※配信媒体についてより詳しく知りたい方は、こちらの記事もチェックしてみてください。
動画広告を配信できる媒体8種類を紹介！選び方のポイントも解説
動画広告と他の広告との違い
動画広告は他の広告と比べると、どのような点が優れているのでしょうか。
- 紙媒体・テキストバナー
- テレビCM
上記と動画広告を比較して、動画広告の特性を紹介していきます。
動画広告と紙媒体・テキストバナーの違い
紙媒体・テキストバナーと動画広告の違いは、細かいターゲティングや効果測定ができることです。
動画広告は、ユーザーの属性や興味・関心など細かくターゲティングして配信できます。
つまり、届けたいユーザーに確実に情報を届けられます。
また、視聴維持率やコンバージョン率などの効果測定が可能なことも動画広告のメリットです。
紙媒体の場合、「どこまで読まれたか」「次のアクションに繋がったか」などユーザーの動向が分析できません。
一方で動画広告は、様々なユーザーの行動データが得られ、課題を洗い出せます。
そのため、広告の改善がしやすく、マーケティング精度を高めやすいのが特徴です。
動画広告とテレビCMとの違い
テレビCMと動画広告の違いは、場所や時間の制約がないことです。
テレビCMは、そのCMが流れる時間にテレビの前に居ないと、ユーザーに見てもらえません。
一方で、動画広告は場所や時間に縛られずに、ユーザーの好きな時に届けられます。
また、テレビCMはCMを見るという受動的な行動のみで、自社が望む次なるアクションを促すのが難しいです。
しかし、動画広告はECサイトへの誘導や資料請求など導線作りができます。
効果が高い動画広告３種類
動画広告はどれも似たような特徴があり、どの広告の効果が高いのかわかりにくいとお悩みの方も少なくありません。
まず、動画広告フォーマットは2種類あります。
- インストリーム広告：YouTubeなどの動画の再生中に流れる広告
- アウトストリーム広告：Webサイトやアプリ画面のコンテンツ内に埋め込まれている広告
本章では、多数ある動画広告の種類から、効果が高い代表的な広告を３つ選定しました。
それぞれの種類の特徴を紹介します。
種類①インストリーム広告
インストリーム広告とは、動画と同じ画面サイズで表示される広告を指します。
YouTubeなど動画サイトで、テレビCMのように配信される広告を見た方も多いでしょう。
動画の再生前後や途中で表示されるので、ユーザーの目に留まりやすいのが大きな特徴。
インストリーム広告は、コンバージョン率や認知度の向上の効果が期待できる動画広告です。
インストリーム広告は2種類あります。
- スキッパブル型：動画広告を途中で任意でスキップ可能
- ノンスキッパブル型：動画広告を最後まで視聴しないと本編が視聴不可
また、2021年に最も活用された動画広告は「インストリーム広告」です。
サイバーエージェントの調査によると、2020年の1,156億円から約60%アップと大きく増加しました。
| 広告の種類 | 金額 |
|---|---|
| インストリーム広告 | 1,847億円 |
| インフィード広告 | 1,637億円 |
| インバナー広告 | 298億円 |
| その他 | 525億円 |
参照：サイバーエージェント、2021年国内動画広告の市場調査を発表
ただし、広告が長かったり、広告を自由にスキップできなかったりすると視聴者が不快感を抱く可能性があります。
広告に興味を持ってもらうためにも、広告の尺は短めで、冒頭に伝えたいメッセージを訴求するのがおすすめです。
種類②インリード（インフィード）広告
インリード広告とは、記事やSNSのフィードなどコンテンツの間に表示される広告です。
記事やSNSの投稿などをスクロールしている際に、ユーザーが記事内の広告画面に到達したら自動で再生されます。
インリード広告は、画面に表示された瞬間から動画再生がスタートするため、視認性の高さが大きな特徴です。
ユーザーが読んでいる記事のコンテンツとマッチした広告を配信できれば、購買意欲を促進できるメリットも。
注意点として、ユーザーが動画広告まで読み進めなければ、広告が再生されません。
また、スピーディーな通信環境でないと、正しく表示されない場合もあるので注意しましょう。
種類③インバナー広告
インバナー広告とは、Webサイト内の左右に表示される広告です。
上記の写真でいうと、右端にある確定申告の広告です。
ユーザーが閲覧してきたWebサイトや検索データをもとに、興味が高いと考えられる動画広告が配信される仕組みになっています。
訴求力が非常に高いのが特徴。
また、普段は動画サイトやSNSを利用しないユーザーにもアプローチが可能です。
ユーザーのニーズに沿って広告を表示できるので、ブランディングや購買促進を狙うには適している広告といえます。
動画広告で高い効果を得られた成功事例
弊社サムシングファンで担当させていただいた3つの事例と、他の映像会社の事例を5つ紹介します。
サムシングファンの動画広告①婚活フリーパス【サービス紹介】
婚活パーティーの定額サービスなどを提供するmachikon JAPANの動画広告です。
「30歳目前の女性が婚活を意識するタイミングとは?」をテーマに、ある女性にフォーカスしたリアリティのある内容。
BGMとテンポの良いストーリー展開で、視聴者の離脱を防ぐ工夫がしてあります。
サムシングファンの動画広告②Canbus【サービス紹介】
IT経営促進のクラウドデータベース「Canbus」のSNS用PR動画です。
サムシングファン所属ライバーを主演に、「経営が見えてくる」というテーマで制作しています。
テロップやアニメーションを効果的に使用し、視聴者の注目を惹きつけるコンテンツが特徴です。
サムシングファンの動画広告③甲南女子大学【ブランディング】
甲南女子大学のブランディング動画を、実際の学生さんをモデルに制作しました。
拡散目的ではなく、特定の顕在ユーザーだけに広告を届けることが動画の目的です。
大学の伝えたいメッセージを数字と一緒に発信することで、視聴者の印象に残りやすい内容になっています。
その他のサムシングファンの実績は、以下からご覧ください。
「Movie works 制作実績」
動画広告の成功事例①カペルミュール【ブランディング】
カペルミュールは、サイクルウェアの販売を行っているブランドです。
自転車専門誌での宣伝活動に取り組んでいましたが、購読者以外へ情報を届けられず、ブランド認知拡大が進んでいなかったのが現状でした。
そこで、本来のターゲットであるライトユーザーに情報を届けるため、広告効果が測定できるYouTube動画広告を利用することを決定。
一定期間ごとにキーワードの効果を見て最適化したり、広告の冒頭5秒に楽しげな音楽に合わせてサイクリングする様子を流したりと、これまでにない施策を展開しました。
その結果、サイトへの流入が8倍に増加し、売上も2倍に。
カペルミュールの検索ボリュームも増えていき、認知度向上にも繋がりました。
動画広告の成功事例②株式会社夢職人【販売促進】
株式会社夢職人は、歯ブラシなどを販売しているメーカーです。
以前は新聞やラジオなど、オフラインの宣伝活動で成果を出していました。
しかし、更なる認知度向上を狙っていましたが、オフラインの宣伝活動では思った成果を上げられませんでした。
そこで、オンラインとオフラインを使い分ける手法に変更。
オフラインでは認知度向上を、オンラインでは自社サイトへの誘導を狙いました。
その結果、PV数が1500%アップ、客単価が150%アップという結果に。
オンラインサイトのみならず、実店舗の売上も増加しています。
動画広告の成功事例③公益財団法人日本財団【認知向上】
公益財団法人日本財団では、「海と日本プロジェクト」の認知度向上のために、「魚の捌き方」という動画コンテンツを配信。
視聴回数は驚異の60万回を超え、プロジェクトを広めることに成功しました。
また、シリーズで動画を配信することで、ロイヤルカスタマーの獲得に繋がっているのが特徴。
多くの人が親しみやすいコンテンツを提供することで、成功した事例といえます。
動画広告の成功事例④株式会社ダスキン【販売促進】
清掃用品を販売している株式会社ダスキンは、「ダスキンライフケアー」という介護支援サービスの利用促進に成功しました。
動画広告を出す前は、施設向けの宣伝（BtoB）では成果を出していましたが、個人向けの宣伝（BtoC）では認知度が低いという課題がありました。
そこで、サービスを利用する40〜60代の女性をターゲットに設定し、動画広告の配信を開始。
またアニメーションを使って、介護の生々しい現場をソフトに表現しています。
結果、問い合わせ件数が2倍に増加。
個人でサービスを利用するユーザーが増えました。
動画広告の成功事例⑤株式会社エーザイ【認知向上】
大手製薬会社である株式会社エーザイは、顧客ニーズを正確につかんだことで、認知度の向上に成功しました。
最初に美容意識が高い層を狙ってYouTube広告を配信すると、リーチ率が8%増加。
その後、動画広告専用の素材を制作しました。
動画広告により、以下の結果が得られました。
- リーチ率が3倍に増加
- 商品検索数が9倍に増加
- リーチ単価が6分の1まで低下
動画広告専用の素材は、ターゲットを細かく設定し、ニーズを満たすように作られています。
ターゲットが求めるもの、関心があるものを徹底的に考え抜いたことが、大きな成果につながった事例といえます。
動画広告で効果を出すためのポイント
動画広告は上手く活用すれば、非常に大きな効果が期待できます。
しかし、企業にとってマイナスやネガティブなイメージを持たれるリスクも否定できません。
本章では、効果的な動画広告を制作するための基本ポイント3つを解説します。
- 配信目的を明確にする
- ターゲット層を設定する
- ターゲットや目的に合った配信媒体を使う
早速、チェックしていきましょう。
ポイント①配信目的を明確にする
まずは、動画広告を配信する目的を明確にしましょう。
目的が決まっていなければ、動画広告の内容や方向性が決まらないからです。
冒頭でも紹介したように、動画広告の主な目的は以下の3つです。
- ブランディング
- 認知度向上
- 販売促進
目的が明確であれば、広告の制作途中で方向性に迷ったとしても、軌道修正がしやすいメリットもあります。
目的は必ず制作チーム全員で共有して、同じ方向を目指せるようにしましょう。
ポイント②ターゲット層を設定する
次に、ターゲットを設定することも忘れてはなりません。
ターゲット層を明確に設定していないと、自社の商品・サービスに関心が低い属性に訴求してしまう可能性が高まります。
いたずらに広告費用だけがかさむ事態に陥るのを防げるのでおすすめです。
以下の項目を参考にして、ターゲット層の設定をしてみてください。
- 性別
- 年齢
- 居住地
- 興味・関心
- 学歴
- 未婚・既婚
- 子供の有無
- 仕事
- 使用頻度の高いデジタルデバイス
- 好きなSNS、動画配信サービス
ターゲット層を明確に決め、訴求ポイントを絞れば、自社のメッセージが伝わりやすい動画広告を制作できます。
配信媒体によりますが、基本的に動画広告は細かいターゲティングが可能です。
例えば、Facebookは実名登録に基づいてアカウントを作ることが原則とされています。
居住地や学歴などの基本情報の信憑性が高いのはもちろん、自社の商品・サービスに関心を示す可能性が高いと思われる潜在顧客にリーチできる機能が搭載されているので活用してみましょう。
ポイント③ターゲットや目的に合った配信媒体を使う
ターゲットや目的に最適な配信媒体を使用することも重要です。
配信する媒体によって、ユーザー層や好まれる動画は異なるため、媒体の特徴やメインユーザーを把握して戦略を立てることが欠かせません。
配信媒体と相性の良い商品・サービスの一例は以下の通りです。
| 配信媒体 | ユーザー分布 | 相性の良い商品・サービス |
| ３０～５０代の男性ビジネスマンのユーザーが多い |
|
|
| 20代～40代の女性ユーザーが中心 |
|
|
| Tiktok | 10～20代の若年層から圧倒的な支持 |
|
近年、「TikTok売れ」という言葉がマーケティング業界で関心を得ています。
TikTok売れとは、TikTok内でユーザーが紹介した商品やコンテンツが爆発的な拡散を経て、売り上げを生み出したことを指した言葉です。
若者の間では、「TikTokでバズっているから、とりあえず買う」が浸透しつつあります。
株式会社TORIHADAが行ったTikTokの利用動向に関する調査を実施しました。
参照：「TikTokをきっかけとする商品/サービスの購買行動調査」
実際に、3人に1人がTikTokをきっかけに商品の購入や、サービスを申し込んでいるという結果となりました。
「TikTok売れ」の成功事例といえば、「地球グミ」が挙げられます。
地球を模した「プラネットグミ」というお菓子を食べる内容の動画がTikTokで大流行し、一時的に商品が入手困難になりました。
配信媒体の特徴を抑えた動画広告を作ることで、広告の成果に繋がりやすくなります。
動画広告の効果を最大化する6つのコツ
動画広告の効果を最大化するためには、次に紹介する6つのコツを意識しましょう。
- 動画の尺は短め
- 最初の5秒で興味を引く
- ストーリー性を持たせる
- 視聴環境はスマートフォンを想定する
- CTAを設置する
- 分析と改善を繰り返す
それぞれについて、詳しく解説します。
コツ①動画の尺は短め
動画広告の尺は、短い方が効果的といえます。
ユーザーの目的は、あくまで動画やSNSを見ることです。
尺が長すぎる動画広告は、「鬱陶しい」などの不快感を与えてしまう可能性が高いです。
媒体によって、動画広告の適切な長さは異なります。
アメリカのHubSpot社の調査によると、以下の長さが最適とされています。
- YouTube：2分
- Facebook：1分
- Twitter：45秒
- Instagram：30秒
参照：How Long Should Your Videos Be? Ideal Lengths for Facebook, Instagram, Twitter, and YouTube
伝えたいメッセージが多いと、ついつい動画の尺が長くなりがちです。
それぞれの媒体に最適な長さの尺の動画を配信しましょう。
コツ②最初の5秒で興味を引く
動画広告を最後まで見てもらうためにも、最初の5秒でユーザーの興味を引くようにしましょう。
株式会社ネオマーケティングが、動画広告がスキップできるようになるまでの行動について調査しました。
結果、「ただ待っていることが多い」と回答したユーザーは64.1％となりました。
参照：20歳～69歳の男女1000人に聞いた「動画広告の接し方に関する調査」
つまり、動画広告の冒頭に興味が湧けばそのまま動画を視聴するか、興味が湧かなければ動画をスキップするか判断しているといえます。
最初の5秒でユーザーの興味を引ければ、離脱をある程度防ぐことが可能です。
具体的には、動画の冒頭にインパクトのある映像や音声を入れたり、最も伝えたいことを持ってきたりすると効果的です。
コツ③ストーリー性を持たせる
動画にストーリー性を持たせるのも重要です。
ストーリー性のある動画は、視聴者の共感や関心を得やすく、最後まで動画を視聴してくれる可能性が高くなります。
一方的に商品・サービスの魅力をアピールするだけでは、視聴されにくいです。
「視聴者に共感してもらえるか」という点を重視しましょう。
使用感や価値観、社会貢献などをストーリー仕立てで伝えて、「この商品を使ってみたい」と思わせる工夫が欠かせません。
ターゲットを細かく設定できていれば、ストーリーも考えやすいです。
ストーリーを考えることが難しいと感じたら、ターゲット設定を見直すことをおすすめします。
コツ④視聴環境はスマートフォンを想定する
動画広告を制作する際は、ユーザーの視聴環境はスマートフォンと想定しましょう。
先述した通り、スマートフォンで動画やSNSを視聴する割合が多いからです。
場所や時間を選ばずに視聴できるスマートフォンの特徴を把握して、動画には以下のような工夫をしてください。
| 特徴 | 工夫 |
| 画面が小さい | テロップなどを入れすぎない |
| スクロールされやすい | 冒頭でインパクトを与えて、興味を引く |
| 無音で再生される | 音がなくても分かる内容にする |
配信媒体で推奨されているスマートフォン向けの動画サイズも異なるため、配信前に必ず確認しましょう。
コツ⑤CTAを設置する
CTAの設置も動画の効果を最大化するためには、欠かせません。
CTAとは、Call To Actionの略で、日本語では「行動喚起」という意味を指します。
Webサイトや動画広告を視聴したユーザーに、自社が起こしてほしい行動を促すマーケティング手段で、ボタンやリンクを設置することがほとんどです。
YouTubeの動画を視聴している際に、画面上にテキストや画像で表示されたリンクを見たことありませんか。
CTAの典型例で、動画から直接自社のWebサイトなどに誘導が可能です。
よくあるCTAの例は以下のようなものがあります。
- 資料請求
- 自社サイトへの誘導
- アプリのダウンロード
- メルマガ登録
- 会員登録
- YouTubeのチャンネル登録
- 問い合わせ
- 体験レッスンの申し込み
- 定期購読
しかし、CTAをむやみやたらに動画広告に設置すればいいのではありません。
CTAを配置するタイミングによっては、視聴者に不快感を与える可能性もあります。
広告の効果を高めるためには、動画の最後にCTAを設置するのがおすすめ。
動画を最後まで視聴した後は、自社や広告の内容に関心が高まっている状態のため、自然にユーザーを誘導しやすいからです。
広告のコンバージョン率を上げるためにも、積極的にCTAを設置してみてください。
コツ⑥分析と改善を繰り返す
分析と改善を繰り返すことが、動画広告で成果を出すことに繋がるといえます。
動画広告は、視聴維持率やコンバージョン率など、詳細なデータ分析が可能です。
広告の分析と改善を繰り返して、ターゲット層に響くように改善していくことが欠かせません。
ターゲット層のニーズに合った内容に改善することで、コンバージョン率のアップなどの効果が期待できます。
必ず定期的にデータをチェックして、分析と改善を行ってください。
サムシングファンが提供する動画マーケティング支援ツール「DOOONUT」では、多数の分析機能が利用できます。
クリック・アクセス分析やエンゲージメント分析はもちろん、レポート機能も搭載。
どのような課題があるか、ユーザーに何が有効であったかが一目で分かり、課題抽出も容易に可能です。
他にも、動画データの一元管理や動画内にCTAボタンを設置できるといった機能もあります。
動画マーケティングに効率的に取り組みたい方は、ぜひ活用してみてください。
※DOOONUTのサービス内容についてより詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
YouTubeとDOOONUTを徹底比較！動画マーケティングツールでさらなる集客を
動画広告のこれからの動向
サイバーエージェントの調査によると、動画広告市場は今後も拡大するという結果が出ています。
詳しくは以下の表の通りです。
【動画広告の市場規模の予測】
| 2020年 | 2,954億円 |
| 2021年 | 4,205億円 |
| 2022年 | 5,497億円 |
| 2023年 | 7,095億円 |
| 2024年 | 8,746億円 |
| 2025年 | 10,465億円 |
出典：サイバーエージェント、2021年国内動画広告の市場調査を発表
2020年と2025年を比較すると、5年で2倍以上の規模に成長すると予想されています。
早かれ遅かれ、動画広告の市場が今後も拡大傾向が続くのは間違いありません。
そのため、企業は動画マーケティングを積極的に取り入れていくべきといえます。
※動画マーケティングの市場や最新のトレンドについて知りたい方は、以下の記事もチェックしてみてください。
動画マーケティングの市場は今後どうなる？最新のトレンドとあわせて解説
5Gの普及で動画マーケティングはどう変わる？3つのポイントを解説
動画広告で確実に結果を出したいならプロに任せるのもおすすめ
「動画広告の効果は分かったけど、上手く制作や運用ができるか不安だ…」とお困りではありませんか。
社内に動画広告に関するノウハウがない、確実に広告の結果を出したいなら、動画広告会社に依頼するのがおすすめです。
動画広告会社なら、動画広告の制作から運用までを一貫してサポートしてくれます。
中には社内に動画広告のノウハウを持った人を育てる「インハウス化」というサービスを提供している会社も。
動画制作に慣れてきたら自分たちで制作・運用することも可能なため、広告費のコストを抑えられる効果も期待できます。
※動画広告の制作・運用をサポートしてくれる会社について知りたい方は、以下の記事をぜひ参考にしてみてください。
動画広告の制作・運用をサポートしてくれるおすすめの会社9選
まとめ：効果の高い動画広告で自社商品やサービスを広めよう
本記事では、動画広告の効果や理由、活用の目的などを解説しました。
動画市場や購買行動の変化により、動画広告は「最も効果の高いマーケティング手段」の1つとなっています。
おさらいすると、動画広告では以下3つの効果が期待できます。
- 自社製品の魅力を映像と音を使って短時間で伝えられる
- より多くの世代に商品やサービスを知ってもらえる
- 低価格で広告を作れるのでコスト削減につながる
動画広告はコンバージョン率や費用対効果も良く、テレビCMや紙媒体の広告と比較しても有益です。
また、動画広告の目的は以下の3つをお伝えしました。
- 企業のブランディング
- 商品やサービスの認知度アップ
- 購入促進
動画広告の種類や配信媒体によって、広告の目的やターゲットへの効果が異なります。
やみくもに動画広告を配信しただけでは、良い結果には繋がりません。
自社の広告の目的を明確にして、動画広告を上手く活用してみてください。
サムシングファンでは、動画マーケティングツール「DOOONUT」も提供しています。
「動画を活用するのが初めて」「動画の効果はどうやって分析すれば良いのだろう？」とお困りの方は、「DOOONUT」の活用も検討してみてください。
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