近年、商品やサービスのPR活動やブランディングに動画広告を活用し、大きな成果を出す企業が増えてきました。
しかし「動画広告をどこから手をつけて良いかわからない」「動画広告に取り組んでいるが、効果が出ない」と課題を抱えている企業担当者はいませんか。
本記事では、実際に成果を出している動画広告の成功事例や媒体ごとの動画広告の特徴と種類、動画広告を成功させるポイントを紹介します。
動画広告で効果を出すには、企業の成功事例を分析し、ポイントをつかむのが近道です。
本記事を参考に、動画広告のポイントをつかみましょう。
目次
動画広告が注目されている理由
なぜ今、動画広告が注目されているのか知っていますか。
動画広告が注目されている背景には、以下の3つの理由があります。
- 5Gで大容量通信が当たり前になった
- スマートフォンの普及
- 動画配信サービス利用率の増加
それぞれの理由を解説します。
5Gで大容量通信が当たり前になった
5Gの正式名称は「第5世代通信システム」で、携帯電話などに用いられる通信規格の5世代目という意味です。
5Gは日本で2020年に開始されて以来、スマートフォンの高速大容量通信と多数同時接続が可能になりました。
動画は、通信上は静止画やテキストに比べると大容量のデータです。
5Gの普及により、視聴者は通信遅延を感じることなく、動画をスマートフォンで視聴できるようになりました。
スマートフォンの普及
スマートフォンの普及も、動画広告がマーケティングで一気にメジャーになった要因です。
総務省の令和2年度の調査によると、各世帯のスマートフォン所有率は右肩上がりで、2019年時点で83.4%。
個人におけるスマートフォンの保有率は、67.6%という結果でした。
2023年現在では、さらに上昇していることが予測されます。
動画配信サービス利用率の増加
総務省の令和3年度の調査によると、2020年は新型感染症の拡大による巣ごもり需要で、有料動画配信サービスの利用率が伸長。
イベントやエンターテイメント業界においても、オンライン配信が拡大しました。（出典：総務省）
人々が動画配信サービスに触れる機会が増え、収益源としている動画広告の配信ボリュームを拡大したといえます。
昨今、動画広告に関するインフラ設備が整い、端末が普及しました。
人々の動画サービスに対する需要が高まっている今だからこそ、動画広告は最も注目されているマーケティング手法の1つです。
なぜSNS動画広告が有効なのか？
なぜ、マーケティングにおいてSNS動画広告は有効といえるのでしょうか。
その理由は5つあります。
- テキストや画像より多くの情報を伝えられる
- アクティブユーザーが多い
- 拡散性が高い
- ターゲットを細かく設定できる
- 潜在顧客にアプローチできる
それぞれの理由を順番に解説します。
テキストや画像より多くの情報を伝えられる
動画はテキストや画像に比べて、多くの情報を伝えられます。
「メラビアンの法則」を知っていますか。
メラビアンの法則とは、人と人がコミュニケーションを図る際、以下の割合で情報を得ていることを示した法則です。
- 視覚情報：55%
- 聴覚情報：38%
- 言語情報：7%
メラビアンの法則によると、人は視覚と聴覚で90%以上の情報を得ています。
動画広告は、言語だけでなく資格と聴覚からも訴求できる、最強の表現手法といっても過言ではありません。
さらに、アメリカの調査会社Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士は、以下のような論文を発表しています。
”1分間の動画から伝わる情報量は、文字に換算すると180万語、Webページ3,600ページ分に相当する”
つまり、動画広告はWebページよりもはるかに効率的に、多くの情報量を伝えることが可能です。
アクティブユーザーが多い
アクティブユーザーとは、一定の期間内にアプリを起動したユーザー数を指します。
SNSは、アクティブユーザー数が多いのが特徴です。
つまり、SNSで動画広告を配信すれば、多くのユーザーにアプローチできるというメリットがあります。
2023年7月時点での、各SNSの国内月間アクティブユーザー数は以下の通りです。
| SNS | 日本国内の月間アクティブユーザー数 |
|---|---|
| YouTube | 7,000万人 |
| 4,500万人 | |
| 2,600万人 | |
| 3,300万人 | |
| TikTok | 1,700万人 |
| LINE | 9,500万人 |
ただし、ユーザー属性はSNSごとに異なります。
「動画広告を誰に見てほしいのか」を明確にして、ターゲット属性のユーザーが多いSNSで配信しましょう。
拡散性が高い
SNSでは、シェアやリツイートによる拡散が狙えます。
多くのユーザーの共感を呼べば、不特定多数のユーザーへと一気に拡散される確率が高いです。
「おもしろい」と思った投稿をシェアした経験はありませんか。
SNSでは、共感した情報を誰もが気軽に共有する文化があります。
ユーザーの共感を呼ぶ動画広告を投稿できれば、企業は広告宣伝費をかけずに多くのユーザーにアプローチが可能です。
SNSへの動画広告は、費用対効果の面から見ても優れているといえます。
ターゲットを細かく設定できる
SNSで動画広告を配信する際、ターゲットを細かく設定できます。
例えば、以下の項目の設定が可能です。
- 年齢
- 性別
- 居住地域
- デバイス環境
- 興味関心 など
自社のターゲット層にピンポイントで情報を届けられるため、動画広告は高い費用対効果を狙えるといえます。
潜在顧客にアプローチできる
SNSでは、拡散や細かいターゲティングによって潜在顧客へのアプローチも可能です。
最近は、検索履歴から「あなたへのおすすめ」とユーザーの興味関心に合う情報をピックアップしてくれる機能もあります。
ユーザーのニーズにマッチすればするほど、ユーザーの印象に残りやすいです。
そして、効率よく集客などにつなげられる可能性が高くなります。
動画広告の成功事例と効果【YouTube編】
- 結婚式場 ラヴィマーナ神戸
- 日清食品
- ダンボール・ワン
- アウディ
- 夢職人
- ジョブカン
- LINEマンガ
- Whisper India
- VIVIEN社
YouTubeは老若男女問わず支持されている、動画配信プラットフォームの1つです。
最もポピュラーなYouTube動画広告の事例をチェックしましょう。
事例①結婚式場 ラヴィマーナ神戸【プロモーション】
弊社サムシングファンの事例を紹介します。
結婚式場のラヴィマーナ神戸のプロモーション動画です。
Webサイトに掲載している写真だけでは、魅力が伝えきれていないという集客の課題がありました。
解決策として、SNS動画広告を提案。
事前にカスタマージャーニー（顧客の人物像を設定し、検討から商品購入に至るまでのプロセスを描くことでニーズを捉えるマーケティング手法）を制作し、認識をすり合わせ、広大な敷地やリゾート感が伝わるプロモーション動画を制作しました。
動画広告の効果は、動画を視聴して来館した方の成約率の高さにしっかり現れました。
※サムシングファンの制作事例は以下のページで公開しているので、ぜひご覧ください。
リンク：映像制作実績（サムシングファン）
事例②日清食品【プロモーション】
カップヌードルなどの食品を製造する日清食品は、YouTube動画広告で海外におけるカップヌードルの認知度アップに取り組みました。
動画は、日本を代表するプロテニスプレーヤーの錦織選手が、サムライ姿でニューヨークに上陸するところから始まります。
テニスコートに到着した錦織選手を見て、観客たちは訝しげな表情。
錦織選手は、なんとラケットの代わりに刀を使ってテニスの試合を始めました。
そして、圧巻のプレーを見せつけ、観客を驚かせたのです。
最後に、錦織選手がカップヌードルを食べるシーンもしっかり収録されています。
事例③ダンボール・ワン【採用】
石川県にある株式会社ダンボール・ワンは、ダンボールや梱包資材の製造と販売をする企業です。
1978年の創業から成長を続けており、県内でも優良企業といわれています。
しかし、若者の採用活動が活発ではない点に、会社として課題感がありました。
そこで2018年、YouTubeの動画広告を使った初めての新卒採用に取り組みました。
ダンボール・ワンの動画広告の特徴は、「RPG風の動画で若者の興味を集めたこと」。
社長が自ら、段ボールで制作したモンスターに扮装して登場するなど、ユニークで親しみやすい社風をアピールしました。
その結果、再生回数は15日間で約15万1,000回を記録。
2018年度の新卒採用では、広告経由で28名の応募がありました。
ダンボール・ワンの社長は「動画広告は予算に合わせて内容を決められるので、自社のニーズに沿っていた」と話しています。
事例④アウディ【プロモーション】
ドイツの高級車メーカー「アウディ」では、新製品をプロモーションする際に、YouTube広告の仕組みを逆手にとった動画広告を制作して効果を上げました。
YouTubeのインストリーム広告は、再生開始から5秒後にスキップボタンが表示される仕様になっています。
5秒経つと広告をスキップするユーザーが多く、動画広告を最後まで視聴されないのが難点です。
アウディは、「5秒あれば新モデルをアピールするには十分すぎる」と考え、動画広告のラストカットに「もうスキップ可能です」と堂々テロップを入れました。
ユーザーの関心を引き、動画広告の視聴率100%を達成。
ユニークな広告表現による口コミ効果で、広告宣伝費の削減にも成功しました。
事例⑤夢職人【プロモーション】
株式会社夢職人では、オンラインとオフラインを使い分けて、主力商品である歯ブラシのプロモーションを行いました。
新聞やラジオといったオフライン広告で認知度向上を狙い、オンラインでは自社サイトへの誘導と売上伸長を設計。
1度自社サイトを訪問したことがあるユーザーに対し、再度広告を表示する「リマーケティング機能」も活用しました。
結果、動画広告のPV数は1500%上昇し、客単価も150%向上という成功につながりました。
さらに、実店舗の売上アップにもつながっています。
事例⑥ジョブカン【プロモーション】
勤怠管理システム「ジョブカン」のYouTube広告です。
冒頭5秒で社内にチラシが舞う動きの大きいシーンを取り入れ、視聴者を動画に惹きつけています。
15秒の短尺動画を2パターン用意し、視聴者が離脱しないような工夫も満載です。
事例⑦LINEマンガ【プロモーション】
LINEマンガのYouTube広告です。
さまざまなマンガの中身をチラ見せして、「続きが気になる」とユーザー心理を揺さぶる編集になっています。
話題のマンガを載せながら、サービスのメリットをわかりやすく訴求しているのも特徴です。
事例⑧Whisper India P＆G社【ブランディング】
生理用品を扱うウィスパー・インド（P＆G社）のYouTubeに投稿されたブランディング動画です。
タブーとされてきたインドの古い慣習に対し、女性に対する性差別を根絶する動画広告を制作しました。
女性の共感・支持を獲得し、21％から91％と支持率がアップと企業のブランディングに成功した事例です。
この動画広告は、世界最大級の広告賞「カンヌ・ライオンズ」のグラス部門でグランプリを受賞しました。
事例⑨VIVIEN社【ブランディング】
韓国の下着メーカーであるVIVIEN社が制作したYouTube動画です。
自社ブランドのイメージを、若年層向けに変えたいという課題を抱えていました。
自社のターゲット層である20〜30代の女性にブランドイメージを浸透させるために、恋愛ドラマ仕立ての動画広告を制作。
商品やブランド名を一切出さない、ターゲット層が純粋に楽しめる4本の恋愛ドラマシリーズを配信しました。
結果、閲覧者数は約350万、ターゲット層のリーチ数が87％を達成。
コンバージョン率も1.7倍、コンバージョン1件あたりの費用の50％削減に成功しました。
動画広告の成功事例と効果【SNS編】
InstagramやTwitter、TikTokなどSNSにおける動画広告の成功事例をサービス別に8つ紹介します。
- Milton & Goose【Instagram】
- トヨタ自動車株式会社【Twitter】
- ANA（全日空）【Facebook】
- 日本マクドナルド【TikTok】
- 楽天証券株式会社【LINE】
- キャリトレ【Instagram】
- 楽天モバイル【Twitter】
- ワールド・ファミリー（ディズニー英語システム他）【Facebook】
- Moonton【Facebook】
早速チェックしていきましょう。
事例①Milton & Goose【Instagram】
Milton & Gooseは、子ども向けのおもちゃを販売する企業です。
Milton & Gooseは、おもちゃを購入した顧客「遊んでいるところを撮影してInstagramに投稿してみてはどうでしょうか」というメッセージカードを添えました。
アップされた写真の中から個人が特定されにくいものを選び、公式アカウントでシェア。
実際に商品を購入した顧客のリアルな写真の効果で、購入を検討しているユーザーへの信頼感を高めました。
結果として、現在の顧客の内およそ50%がInstagramを通してMilton & Gooseのおもちゃを購入するまでになっています。
事例②トヨタ自動車株式会社【Twitter】
【閲覧注意！】
思わず声が出てしまうので、電車の中ではご注意下さい！
#金曜日の新垣さん #トヨタ #ノア ※動画は全画面でお楽しみ下さい。 https://t.co/hCPBT7GYqA
#Toyota #TOYOTA #NOAH pic.twitter.com/kxPO1NWApW— トヨタ自動車株式会社 (@TOYOTA_PR) July 21, 2017
トヨタ自動車株式会社は、女優の新垣結衣さんを起用して、動画広告に取り組みました。
動画の内容は、新垣さんが自分の奥さんになったかのように語りかけてくれるもの。
商品を直接アピールするのではなく、実際に商品を購入した場合の生活をイメージできる内容になっています。
リアルな内容が好評を得て、リツイートは8,734回、いいね！は1万9,000個の反応がありました。
事例③ANA（全日空）【Facebook】
モバイルでのチケット購入数を伸ばすための広告施策を検討していました。
ターゲットを10ヶ国における25歳以上に設定し、彼らがよく使うFacebookでの動画広告を作成することに決定。
FacebookのタイムラインにANAの動画広告を出し、アプリなどを開いたときに目に入るようにしました。
その結果、すべての地域で売上が1.3倍に増加する結果となっています。
事例④日本マクドナルド【TikTok】
https://twitter.com/McDonaldsJapan/status/1102448510685851654?s=20
日本マクドナルドでは、10代・20代といった若い層をターゲットに、TikTokを活用してマーケティングに成功しています。
「ティロリチューンチャレンジ」と題し、マックフライポテトが揚がったときの「ティロリ」という音に合わせて、ダンスをしながら500円のバリューセットを食べる様子を撮影する企画を実施。
インフルエンサーを起用した広告から企画に誘導し、認知度の拡大やブランディングを狙いました。
その結果、投稿数5万件、総再生数1億回を突破する結果となりました。
事例⑤楽天証券株式会社【LINE】
楽天証券株式会社では、LINEの圧倒的なリーチ力を活かして動画広告を配信しました。
以前は、静止画のバナー広告を使っていましたが、資料請求が伸び悩んでいました。
そこで、バナー広告の内容を動画に変更して、LINEで配信。
その結果、配信結果200%を達成し、多くのユーザーからのリーチを実現しました。
事例⑥キャリトレ【Instagram】
国内最大級の転職サイトであるビズリーチが提供していた「キャリトレ」のInstagram広告です。
ブランド名を全面表示させ、ブランド認知やブランディング効果が期待できるクリエイティブになっています。
静止画広告のみと比較して、動画広告を活用したことで、会員登録後のユーザーのアクティブ率が高くなったなどの効果が出ました。
事例⑦楽天モバイル【Twitter】
楽天の携帯キャリアサービス、本格始動。
3月3日の楽天モバイルの重大発表に、最も期待することは何ですか？#3月3日楽天モバイル重大発表
— 楽天モバイル (@Rakuten_Mobile) February 27, 2020
格安スマートフォンを提供する「楽天モバイル」は、Twitterでライブ配信を中心とした動画広告を展開しました。
ライブとアーカイブを含めた総視聴者数が、国内歴代1位の1,093万人を達成。
インプレッションもシミュレーション比で516％、CPVも1.2円と費用対効果も高く、効率的に視聴者にアプローチできました。
事例⑧ワールド・ファミリー（ディズニー英語システム他）【Facebook】
画像出典：ワールド・ファミリー株式会社
幼児向けの英語教材を販売しているワールド・ファミリー株式会社のFacebook動画広告です。
「ディズニー英語システム」の新規顧客獲得のため、Facebookの動画広告を出稿しました。
豪華商品が当たる抽選キャンペーンを企画し、当選者が貰える商品や教材の写真・動画広告を使用。
訴求力の高いクリエイティブにより、視聴者をキャンペーンページにつながる導線を作りました。
自社サイトのコンバージョンが2.4倍につながった事例です。
事例⑨Moonton【Facebook】
画像出典：Moonton｜FACEBOOK for Business
Moontonは、モバイル向けマルチプレイヤーオンラインゲームを扱う会社です。
世界中の新規ユーザー獲得のために、インフルエンサー起用の効果を知りたいと考えていました。
広告動画では、ゲームインフルエンサーにゲームのキャラクターをコミカルに演じてもらい、多くの潜在顧客にゲームの魅力をアピール。
その結果、コンバージョン率が35％アップし、アプリインストール数の増加に成功しました。
世界中で利用されているFacebook動画広告を活用することで、他の広告プラットフォームよりも、インストール単価を14％も抑えられました。
媒体ごとの動画広告の特徴と種類
YouTube
出典：App Store
YouTubeは世界最大規模の動画プラットフォームで、国内月間アクティブユーザー数は7,000万人。
幅広い年齢層が視聴しているため、圧倒的なリーチ力を誇ります。
YouTubeの広告には、以下の6種類があります。
- スキップ可能なインストリーム広告
- スキップ不可のインストリーム広告
- インフィード動画広告
- バンパー広告
- アウトストリーム広告
- マストヘッド広告
近年、若者のあいだでテレビ離れが進んでいるため、YouTubeの市場規模は今後もますます拡大すると予想されています。
潜在顧客にも効率的にアプローチできるため、とにかく多くの人にアプローチしたい場合は、YouTubeで動画広告を配信するのがおすすめです。
※YouTubeの動画広告の運用方法やコツについて、以下の記事で詳しく解説しています。
YouTubeでの動画広告配信を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。
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出典：App Store
Instagramは、20代・30代の若い女性が多く利用しています。
美容やファッション、グルメなど、女性が関心を持ちやすい分野での検索が多いことが特徴です。
Instagramの広告配信面は、以下の4種類があります。
- フィード
- ストーリーズ
- 発見タブ
- リール
Instagramでは映える写真に加え、第三者目線でのリアルな評価が重視される傾向です。
ユーザーのリアルな感想や「満足度1位」といった具体的な数値を使うと、信頼性をアピールできます。
出典：App Store
Facebookは、30〜50代のビジネスパーソンが多く利用していることが特徴です。
他のSNSに比べてユーザーの年齢層が高いので、落ち着いた雰囲気の広告が好まれる傾向があります。
Facebookの動画広告は、以下の4種類です。
- インストリーム広告（ユーザーが視聴している動画の中で再生される広告）
- フィード
- ストーリーズ
- リール
Facebookの広告は、無音で再生されることが多いといわれています。
動画広告にテロップを載せて、音がなくても訴求できる工夫をしましょう。
※Facebookの動画広告についてより詳しく知りたい方は、以下の記事で解説しています。
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出典：App Store
Twitterは、リツイートによる爆発的な拡散力が強みです。
Twitterで1度バズると、広告費をかけずに多くのユーザーにリーチできます。
「機動力のあるSNS」ともいわれ、即時性が高く、最新の情報を求めるユーザーが多いことも特徴です。
Twitterの動画広告は以下のように、8種類あります。
- プロモビデオ
- プロモライブビデオ
- ファーストビュー
- Amplifyプレロール
- Amplifyスポンサーシップ
- ビデオウェブサイトカード
- ビデオアプリカード
- カンバセーショナルカード
※Twitterの動画広告については、以下の記事で詳しく解説しています。
多くのユーザーにリーチするためのコツも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
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TikTok
出典：App Store
TikTokは、10代・20代のユーザーが多いことが特徴。
若年層にリーチしたいときには、必ず利用したいSNSといえます。
TikTokの動画広告は以下の4種類です。
- 起動画面広告：画面を起動したときに流れる広告
- チャレンジ広告：ハッシュタグを活用した広告
- インフィード広告：おすすめ欄に表示される広告
- 運用型広告：予算に合わせて設定できる広告
中でもチャレンジ広告は、ユーザー参加型の広告です。
ユーザーの反応率も良く、拡散力も高いため、上手く使えば認知拡大につながります。
LINE
出典：App Store
LINEはアクティブ率の高さとユーザーの多さから、YouTubeと同様、圧倒的なリーチ力を誇るのが特徴です。
他のプラットフォームと比較して、年齢層の幅広いユーザーが利用しています。
LINE動画広告が表示される11のサービスは、以下の通りです。
- トークリスト
- LINE NEWS
- LINE VOOM
- ウォレット
- LINEマンガ
- LINE BLOG
- LINEポイント
- LINEショッピング
- LINEチラシ
- LINEクーポン
- LINEマイカード
LINEの動画広告は、複数のアスペクト比の中から選択可能で、効果的な長さは6〜10秒といわれています。
訴求ポイントを簡潔に伝えるように意識しましょう。
※LINE動画広告のメリットや制作する際のポイントについて、以下の記事で詳しく解説しています。
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動画広告事例に共通する成功のポイント
- 広告の目的が明確である
- ターゲット像が決まっている
- 適切なプラットフォームを選択している
- ターゲットに刺さる表現を映像化している
- 伝えたいメッセージを絞っている
- 視聴後のアクション動線が設計されている
- PDCAを回している
それぞれのポイントの概要を解説します。
広告の目的が明確である
まずは、動画広告を配信する目的を社内で明確にしましょう。
どれだけ予算をかけてこだわった動画広告を制作しても、広告のメッセージが視聴者に伝わらなければ効果が期待できません。
広告の目的を曖昧にせず明確にすることで、視聴者に訴求したいメッセージが正確になります。
例えば、自社の広告目的が「ブランディング」なのか「購買促進」なのかなどを明確にしましょう。
広告制作の最初の段階で、広告の目的をはっきりさせることで、動画制作の軸がブレません。
また、社内で広告の目的を話し合い・共有することで、引継ぎや広告業務がスムーズに進むメリットもあります。
ターゲット像が決まっている
それぞれの動画広告は、居住地・性別・年齢層などのターゲット像が定まっています。
航空チケットもファストフードも、それ自体は利用者の性別や年齢層が限定されている商品ではありません。
しかし、動画広告でユーザーの興味関心を高めるには、ターゲット像をしっかり絞り込む必要があります。
商品の購入動機や訴求ポイントは、居住地・性別・年齢層などの要素によって異なるからです。
動画広告を配信する際は、ターゲットをペルソナ（人格）レベルで詳細に表現できるようにしましょう。
適切なプラットフォームを選択している
YouTubeやInstagram、Twitter、Facebook、TikTok、LINEとそれぞれのサービスでユーザー層も広告の仕様もまったく違います。
例えば、先ほど紹介したマクドナルドは、10代の利用率が高いTikTokというプラットフォームを選択。
そして、TikTokのプラットフォーム上で流行中の音楽素材という切り口で見事にバズを生み出し、マーケティングを成功させました。
ターゲット層に最適なプラットフォームを活用するのが、動画広告を成功させる近道といえます。
ターゲットに刺さる表現を映像化している
ターゲットに刺さる表現が何なのかを、徹底的に分析した上で映像化するのも成功事例の共通ポイントです。
例えば、日清のカップヌードルのCMでは、アメリカ人がなんとなく抱いている日本人らしいイメージの1つ「サムライ」をキー演出に使いました。
「カップヌードルは日本発のクールな食品」という商品の世界観の醸成を図ることに成功しています。
他の一例を挙げると、弊社サムシングファンが制作した結婚式場の紹介動画では、あえてノーカットで動画を撮影しました。
ユーザーが実際にまるで館内を歩き回ったかのように、敷地の広大さや美しさを確認できる仕立てになっています。
ターゲットを絞るだけでなく、ターゲットがどんなことに心を動かされるのかを緻密に分析しましょう。
その分析結果を正確に動画で表現することは、動画広告において欠かせないプロセスといえます。
伝えたいメッセージを絞っている
動画広告では、伝えたいメッセージを1つに絞りましょう。
動画は、静止画やテキストに比べて膨大な情報を伝えられるメリットがあります。
一方で、伝えたいメッセージをしっかり絞り込まないと、「面白かったけど、結局何が言いたかったんだろう？」という結果に陥るリスクは避けられません。
例えば、アウディのYouTube広告では、ニューモデルの特徴を「3.5秒で時速100kmまでスピードが出る」という映像イメージに収めています。
その上で「もう5秒広告を飛ばせますよ」という1本のメッセージをあえて表示し、YouTubeユーザーにユーモア溢れる訴求をしているのが特徴です。
視聴したユーザーは思わず広告をスキップする手が止まり、動画広告の離脱率が低下します。
さらに、興味関心が高まったユーザーは、広告で訴求していた商品の詳細を自社ホームページで確認するなど自社へアプローチする確率が高くなるかもしれません。
車の魅力は、他にもたくさんあるはずです。
しかし、アウディは訴求を絞り込むことでユーザーの興味を喚起し、Webサイトへ誘導した成功事例といえます。
動画広告を制作する企業は「メッセージをシンプルに1本化する」ことを意識してください。
視聴後のアクション動線が設計されている
動画広告において、視聴後のアクション動線に関する設計を忘れずに行いましょう。
動画広告を含むWeb広告の強みは、広告を視聴後すぐにホームページや特設サイトへ誘導できるという点です。
ユーザーの中には動画広告を視聴後、一定時間が経過してから利用を思い立つ人もいます。
しかし、商品名やサービス名などが思い出せなかったら、検索する術がありません。
動画広告を成功へ導くポイントの1つである「メッセージを絞り込む」ことは、「記憶に残りやすくする」ための戦略ともいえます。
また、広告でせっかく強烈なワードを発信しても、そのワードで検索した際に情報がヒットしなければ、ユーザーはアクションすることができません。
広告を視聴したユーザーがスムーズに次の行動ができるように、ホームページ上の情報や特設サイトは誘導しましょう。
さらに、検索上位に表示されるように、動画のSEO対策を行うのもおすすめです。
PDCAを回している
動画広告の成功には、PDCAを常に回すことが欠かせません。
成功している動画広告の中には、事前に綿密なリサーチと計画を立てて成功した、稀有な企画もあります。
しかし、成功を収めている動画広告は、実は既に成功実績があるパターンから抽出されたフレームワークを用いて設計されているのがほとんどです。
例えば、Google社では魅力的なクリエイティブを制作するためのABCDフレームワークを提唱しています。
（出典：Think with Google）
さまざまな広告マーケティング企業が動画広告のフレームワークを提唱しています。
ただし、これらはあくまでも成功の近道へ導いてくれる型でしかありません。
最終的に「自社の商品がどのような訴求をすると、ターゲットをより効果的に動かせるのか」を、検証と改善を繰り返す必要があります。
動画広告を配信する前に、どのような評価軸で検証するのかを予め計画しておきましょう。
※弊社サムシングファンでは、動画の効果分析、CVR改善もできる動画マーケティングツール「DOOONUT（ドーナツ）」を提供しています。
こちらもぜひチェックしてください。
動画広告が失敗してしまう理由
- 不快な表現を事前に検出できなかった
- 複数のメディアで同じクリエイティブを使い回す
- 広告効果がすぐに出てこない
動画広告の成功ポイントの裏返し（例：ターゲットが曖昧、メッセージを盛り込みすぎて伝わらない等）も失敗要因になり得るので注意してください。
それぞれの理由を解説します。
不快な表現を事前に検出できなかった
動画広告に、わざと不快な表現を入れようとする企業はいません。
しかし、大手企業のテレビCMであっても、クレームが入って放送中止に追い込まれた作品もあります。
クレームの理由は「言葉の表現が性的に感じられて不快だ」「私生活に問題のあるキャストが出演している」「効果音がうるさい」などです。
近年は社会全体の意識の変化と共に、表現の規制が厳しくなっています。
動画広告は拡散されやすい分、炎上しやすいリスキーな側面もあることを念頭に置きましょう。
広告上の表現1つで、会社や商品の信用を落とす可能性があります。
ありとあらゆる年齢・性別・立場の人が、広告を目にしても問題がないかチェックを怠らないようにしましょう。
複数のメディアで同じクリエイティブを使い回す
テレビCMの制作には100万円前後、Web動画広告の制作には最低でも5万〜10万円前後はかかります。
費用を抑えるために、複数のメディアで同じクリエイティブを使い回したくなってしまうかもしれません。
しかし、動画広告を配信できるプラットフォームは、ユーザー層や広告の配信仕様も異なります。
例えば、大画面で視聴するテレビCM用に制作したクリエイティブを、画面が小さなスマートフォンで配信すると想定しましょう。
画面に比べてテキスト情報が小さすぎて見にくい、色味が足りず競合の広告より見劣りする可能性があります。
動画広告の効果を最大限に発揮するためにも、配信メディアの仕様に合わせてクリエイティブを制作して配信しましょう。
効果がすぐに出てこない
世界観と共に、企業のブランドメッセージを発信する「ブランディング広告」。
ブランディング広告は、既にある程度ネームバリューがある企業がイメージを上げるために配信するには適しています。
一方で、商品の売上に即時効果が出るものではありません。
「かっこいいブランド広告」＝効果がすぐ出る広告ではない、ということを覚えておきましょう。
商品の売上や集客で結果を出すためには、広告イメージよりも商品やサービスの特徴を分かりやすく伝えることが大切です。
また、アクション動線を分かりやすく設計することにも重点を置きましょう。
成功するための動画広告の制作手順
動画広告を成功させるための制作手順は、主に以下の7つのプロセスで進めます。
- 配信する目的、課題を整理する
- ターゲット像・伝えたいメッセージを決める
- ストーリー・構成を考える
- あらゆる観点でリスクが無いかをチェックする
- 撮影〜編集、クリエイティブの最終確認を行う
- 広告配信状況をモニタリングする
- 動画広告の配信結果を振り返る
動画制作会社に依頼した場合に、どのような作業が必要なのかを解説します。
配信する目的、課題を整理する
まず、動画広告を配信することで解決したい課題をなるべく具体的に整理します。
例えば、「新商品の認知度をアップして売上を伸ばすこと」が広告配信の目的だと想定しましょう。
新商品と既存商品の違いは何か、そもそも新商品はどのような背景があって誕生した商品なのかも理解しておくことが必須です。
次に、目標数値を立てて、その数値が現実味のあるものなのかを精査します。
「いつまでに、どのエリアで、いくら売上を伸ばしたいのか。」などに重きを置いてください。
ターゲットのボリュームは、国の統計数字を使って信頼性を担保しましょう。
出どころが異なる数字を使って、2パターン以上の試算をして比較することで、1パターンの試算値よりも現実味のある数字を見立て易くなります。
ターゲット像・伝えたいメッセージを決める
ターゲット像は、具体的であればあるほど、動画広告を効果的に制作しやすくなります。
居住エリアや年齢、性別に留まらず、収入、ライフスタイル、趣味・趣向まで深掘りしましょう。
深堀りすることで、PRしたい商品を購入する可能性があるターゲットが、マーケットにどれくらい存在しているのかを検証することが可能になります。
どうしてもデータが足りない場合、アンケート調査会社に依頼してターゲットのマーケットボリュームを確認しましょう。
ターゲット像が明確になると、どの広告媒体で配信するべきか、どのようなメッセージが刺さるのかが検討しやすくなります。
実際にSNSを開いてみて、どのような表現が流行しているのかを探ってみるのも手法の1つです。
ストーリー・構成を考える
コンセプト設計は、企業担当者が主体的に行うべき作業です。
広告配信の目的とゴール、ターゲットやメッセージが固まったら、具体的な動画のストーリーや構成、キャッチコピーを広告プランナーが主体的に検討します。
ただし、企業担当者は丸投げするのではなく、成果物が自社イメージや方向性に沿っていることを適宜チェックは欠かせません。
あらゆる観点でリスクが無いかをチェックする
動画広告の全体がはっきりイメージできるレベルまで成果物ができあがったら、あらゆる観点で企画内容にリスクが無いかチェックしてください。
できれば企業の担当者の方は、1名ではなく複数名でチェックしましょう。
チェックポイントは、差別表現、性的表現、暴力・暴言が含まれていないかなどのプラン内容だけではありません。
そのとき社会で話題になっているニュースや事件に照らし合わせ、キャストが所属する事務所周辺でスキャンダルの予兆が無いかなども確認しておいた方が無難といえます。
これまで問題がなかった表現でも、世間に大きな衝撃を与えた出来事1つで人々が受ける印象や、想起するものが一変する可能性があるからです。
撮影〜編集、クリエイティブの最終確認を行う
絵コンテやキャスティングまで問題なく終了したら、実制作に入ります。
高品質な動画広告を期待するなら、基本的にはプロに任せましょう。
あまり口を出しすぎると、全体の進捗に影響し、広告配信が遅延するリスクもあります。
クリエイティブが納品されたら、企業の担当者は責任を持って最終確認をしてください。
パソコン上だけでなく、スマートフォンなどのデバイスで動画広告を確認することをおすすめします。
編集で修正できる程度の変更要件なら問題ないかもしれません。
ただし、撮影からやり直すのはコスト的にもスケジュール的にも厳しいといえます。
最終確認の段階ではあまり大幅な変更は加えず、最終チューニングを行う程度だと思ってください。
広告配信状況をモニタリングする
動画広告の配信を開始したら、できれば日次〜週次で数値をモニタリングしてください。
SNSで動画広告に対する反応をモニタリングできると、万が一なにか問題があった場合でもいち早く検出して、炎上を最小限に止めることが可能です。
1〜2週間の単位で売上進捗の計画を立てておきましょう。
予定よりも目標進捗が遅延している場合、動画広告を配信する過程で何がボトルネックになっているのかを分析し、対策を講じることができます。
動画広告の配信が終わってから、効果不振の原因を特定しても効率的とはいえません。
広告配信中に、モニタリングを実施してください。
動画広告の配信結果を振り返る
動画広告の配信が終わったら、結果を振り返りましょう。
広告代理店に配信を依頼している場合、レポートにまとめてもらい、報告を受けとれます。
例えば、新商品の売上伸長を目的とした広告配信だったと仮定します。
自社が保有している売上データも出して、広告配信レポートと並べて数字を確認することが必須です。
「目標を達成できたので問題なし」という結論だけでは、広告の効果を十分に把握できないかもしれません。
動画広告の視聴率や商品サイトへのCV率、購入数などの各ポイントで、もっと磨き込める箇所がないかを探してみましょう。
動画広告の制作・運用をマーケティング会社に任せよう
動画広告の制作や運用が不安なら、動画制作会社やマーケティング会社に依頼しましょう。
社内に動画広告に関する十分なリソースがないと、本来の業務に支障が出たり、期待した効果が得られなかったりするかもしれません。
マーケティング会社では、持ち前のノウハウを活かし、動画広告の制作・運用が可能です。
自社でできる限り広告を制作したい、広告コストを抑えたい企業も依頼を検討してみませんか。
マーケティング会社の中には「インハウス化」といって、動画広告に関するノウハウを伝授するサービスを提供している会社もあります。
動画広告の効果を効率的に得たい、費用対効果が高い動画広告を制作したい企業は、動画マーケティング会社への依頼を検討しましょう。
※以下の記事では、動画マーケティングに強い企業をまとめています。
動画広告の制作・運用を依頼しようか迷っている担当者は、ぜひ参考にしてください。
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まとめ：動画広告の事例を参考に効率的に成果をあげよう
最後に、この記事を改めて振り返りましょう。
動画広告の成功事例には、いずれも7つのポイントが共通しています。
- 広告の目的が明確である
- ターゲット像が決まっている
- 適切なプラットフォームを選択している
- ターゲットに刺さる表現を映像化している
- 伝えたいメッセージを絞っている
- 視聴後のアクション動線が設計されている
- PDCAを回している
よくある動画広告の失敗要因も、3つ紹介しました。
これから動画広告を制作される担当者は、これらの失敗要因を意識して回避しましょう。
- 不快な表現を事前に検出できなかった
- 複数のメディアで同じクリエイティブを使い回す
- イメージを優先しすぎて効果がすぐに出てこない
動画広告の効果が出ず、悩んでいる担当者が、「これをやってみたら、効果が変わってくるかもしれない！」というヒントが本記事で1つでも見つかれば幸いです。
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