2016年11月14日
企業における動画活用の実態に関するアンケート調査を実施しました。

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【調査概要】
 株式会社サムシングファン(以下、弊社)は、20歳以上の経営者・役員計500名を対象に、企業における動画活用の実態に関するアンケート調査を実施しました。経営者・役員を対象に自社のビジネスにおける動画活用具体的には、動画制作に対する意識、動画広告に対する意識、動画制作内製化に対する意識について調査いたしました。
※「動画制作内製化」は、動画マーケティングの企画立案から動画の撮影、編集までの業務範囲を指します。


【動画制作に対する意識】

■ビジネスにおける動画制作は未だ限定的も、動画活用者は「手応えあり」と回答。

 はじめに、動画を「制作している」は20.4% 、「制作していない」は73.6%、「わからない・答えらない」は3.7%という結果となりました。また、「制作していない」と回答した回答者のうち、「動画制作を検討している」は8.6%、という結果となり、企業での動画制作は、今だ限定的であることが明らかとなりました。
 しかしながら、動画を「制作している」と答えた回答者(回答方法:自由記述)の多くは、「商品・サービスへの理解力向上」「自社の認知度アップ」、つまり、動画を見せることで顧客に効率よく情報を伝達できることに手応えを感じていることがわかりました。

経営者意識調-01
 また、動画を「制作している」と答えた回答者(回答方法:複数回答)に、どのような種類の動画を制作しているかを尋ねたところ、「商品・サービス説明用動画」が53.8%、「広告・広報PR用動画」が52.6%、「新卒・中途採用用動画」が10.3%、「社内研修用動画」が16.7%、「イベント・展示会用動画」が25.6%、「会社・施設紹介用動画」が19.2%、「IR用動画」が11.5%となりました。
経営者意識調-04


【動画広告に対する意識】

■動画広告は「費用対効果」が課題。

 また、動画広告については、「※検討していない」は27.2%、「どちらでもない」は14.4%、「※検討している」は27.2%、「既に利用している」は14.4%、「わからない・答えられない」は16.8%、という結果になりました。これにより、動画広告を利用・検討している人は全体のおよそ40%を超えており、ある程度、経営者にとって、新たな広告形態であるネット広告について、関心があることがわかりました。
 一方、「検討していない」と答えた回答者(回答方法:自由記述)の多くは、「費用対効果に対する懸念」「広告費に対する懸念」「web広告と顧客層の相違」などを、動画広告を検討しない理由として回答(回答方法:自由記述)していました。
※「検討していない」は、「特に検討していない」「あまり検討していない」の合算値
※「検討している」は、「検討している」「非常に検討している」の合算値

経営者意識調-02


【動画制作内製化に対する意識】

■動画制作内製化は、「人手不足」が課題。

 最後に、動画制作内製化については、「※検討していない」は29.6%、「どちらでもない」は8.3%、「※検討している」は24.8%、「既に利用している」は13.6%、「わからない・答えられない」は18.4%、という結果になりました。
「検討していない」と答えた回答者(回答方法:自由記述)の多くは、「人手不足」「外注の方が質が良い」「内製化に対する費用対効果」など、動画内製化を検討しない理由として回答(回答方法:自由記述)していました。
※「検討していない」は、「特に検討していない」「あまり検討していない」の合算値
※「検討している」は、「検討している」「非常に検討している」の合算値

経営者意識調-03


【まとめ】
 「YouTube」や「USTREAM」などに代表される配信プラットフォームが急速に整備され、企業のHP内で動画を見る機会が増えている中、本調査のもとでは、経営者・役員の動画活用に対する意識は、限定的であることがわかりました。
 しかし、動画を「制作している」と答えた人の多くは、「商品・サービスへの理解力向上」「自社の認知度アップ」など、動画制作し、顧客にを見せることで「効率よく情報を伝達できる手段」として、動画に魅力を感じていることがわかりました。
 動画広告については、多くの経営者・役員は動画広告に対する「費用対効果の不明瞭さ」がネックとなり、動画を活用しない要因となっていました。
 また、動画制作内製化については、「人手不足」「外注の方が質が良い」「費用対効果」が懸念となっていました。このURLにあるように、内製化のメリットは、簡易な「商品・サービス紹介」や「サポートビデオ」を量産し、自社の新規顧客獲得の確保や既存顧客のロイヤリティ向上を効率よく達成し、それに伴い発生する外注コストを削減できる点です。このような、動画マーケティングの立案企画者の不足、企画立案に必要な情報の不足が解消されれば、経営者・役員の動画内製化への意識も変化するかもしれれません。
 今後、ビジネスにおいて、動画を活用していくためには、動画(広告や内製化を含む)の効果に対する調査結果の充実、それに伴う動画マーケティングの成熟化が実現すれば、企業における動画活用はさらに拡大していくと期待できそうです。


【回答者属性】
調査期間 :2016/10/31~2016/11/07
調査方法 :Webアンケート方式
調査対象 :全国の20歳以上~60歳以上の経営者・役員
配信数:2855人
回収目標数合計:500人
有効回答数:382人(男性:64.1%/女性:35.9%)
年代別内訳:22~29歳(9.2%)、30~39歳(18.3%)、40~49歳(23.6%)、50~59歳(25.4%)、60歳以上(23.6%)